topファンド一覧
  • 基準価額一覧
  • ファンド一覧
  • 分配金・償還金
  • 受賞履歴
  • インフォメーション

ファンド情報

GTグローバル インベストメント・オープン

日本経済新聞掲載名 : GTイン

商品分類商品分類

追加型投信/内外/資産複合

Page top

ファンドの特色ファンドの特色

日本を含む世界各国の株式※1・債券の中から、企業の収益性、成長性、安定性、割安度などを総合的に勘案して選定した銘柄に分散投資を行い、安定した収益の確保および投資信託財産の着実な成長を図ることを目標とします。
※1 株式にはDR(預託証書)を含みます。

資産配分、為替ヘッジ比率の決定、債券ポートフォリオの運用についてはトップダウン・アプローチ、株式ポートフォリオの運用についてはボトムアップ・アプローチによる運用を行います。

外貨建資産の投資に当たっては、投資環境・ヘッジコストなどを総合的に勘案しながら機動的に為替ヘッジを行います。

MSCIワールド・インデックス(円ヘッジベース)※2をベンチマーク※3とします。

※2

MSCIワールド・インデックス(円ヘッジベース)は、MSCIインクが算出する株式インデックス(指数)の一つです。MSCIインデックスは、MSCIインクの知的財産であり、MSCIはMSCIインクのサービスマークです。

この情報はMSCIインクの営業秘密であり、またその著作権はMSCIインクに帰属しており、その許諾なしにコピーを含め電子的、機械的な一切の手段その他あらゆる形態を用い、またはあらゆる情報保存、検索システムを用いて出版物、資料、データ等の全部または一部を複製・頒布・使用等することは禁じられています。また、ここに掲載される全ての情報は、信頼の置ける情報源から得たものでありますが、その確実性及び完結性をMSCIインクは何ら保証するものではありません。

MSCIワールド・インデックスの構成国や構成銘柄等は、適宜見直しが行われます。かかる見直しに伴い、ファンドはベンチマークを変更することがあります。

※3

ベンチマークとは、ファンドのパフォーマンス評価やポートフォリオのリスク管理を行う際の基準となる指標のことです。ファンドは、中長期的にベンチマークを上回る投資成果を得ることを目的としていますが、ベンチマークを上回る投資成果をあげることを保証するものではありません。

インベスコ・アセット・マネジメント・ドイチェランドGmbH(ドイツ、フランクフルト)に運用の指図に関する権限を委託します。

Page top

投資リスク投資リスク

ファンドは預貯金とは異なり、投資元本は保証されているものではないため、基準価額の下落により、損失を被り、投資元本を割り込むことがあります。ファンドの運用による損益はすべて受益者に帰属します。

<基準価額の変動要因>

ファンドは国内外の株式・債券など値動きのある有価証券等に投資しますので、以下のような要因により基準価額が変動し、損失を被ることがあります。

価格変動リスク

〈株式〉株価の下落は基準価額の下落要因です。
株価は、政治・経済情勢、発行企業の業績や財務状況、市場の需給などを反映し、下落することがあります。

〈債券〉債券の価格の下落は、基準価額の下落要因です。
債券の価格は、金利動向(一般的に金利が上昇した場合、価格は下落します。)、政治・経済情勢、発行体の財務状況や業績の悪化などを反映し、下落することがあります。

信用リスク 発行体や取引先の債務不履行等の発生は、基準価額の下落要因です。

ファンドが投資する有価証券の発行体が債務不履行や倒産に陥った場合、または懸念される場合、当該有価証券の価格が大きく下落したり、投資資金を回収できなくなることがあります。また、投資する金融商品の取引先に債務不履行等が発生した場合に、損失が生じることがあります。

カントリー・リスク 投資対象国・地域の政治・経済等の不安定化は、基準価額の下落要因です。

投資対象国・地域において、政治・経済情勢の急激な変化や新たな取引規制が導入される場合などには、ファンドが投資する有価証券等の価格が下落したり、新たな投資や投資資金の回収ができなくなる可能性があります。
新興国・地域への投資は、先進国への投資に比べ、「カントリー・リスク」「価格変動リスク」「信用リスク」「流動性リスク」が高い傾向にあります。

為替変動リスク 為替ヘッジを行わない場合、為替の変動(円高)は、基準価額の下落要因です。

ファンドは投資環境・為替ヘッジコストなどを総合的に勘案しながら、外貨建資産に対し機動的に為替ヘッジを行います。為替ヘッジを行わない場合、為替変動の影響を受けることになり、円高方向に変動した場合には外貨建資産の円での資産価値が下落します。
為替ヘッジを行う場合、為替変動リスクの低減に努めますが、為替変動の影響を完全に排除できるとは限りません。また、円金利が為替ヘッジを行う通貨の金利より低い場合、当該通貨と円の金利差相当分のヘッジコストがかかります。

流動性リスク 流動性の低い有価証券等は、不利な条件での売買となる可能性があります。

市場規模が小さい、または取引量が少ない有価証券等については、市場実勢から期待される価格で売買できない場合や、希望する数量の一部またはすべての売買ができない可能性があります。

<その他の留意点>

投資信託に関する留意点
  1. ファンドの購入に関しては、クーリングオフ(金融商品取引法第37条の6の規定)制度の適用はありません。
  2. ファンドにおいて短期間に相当金額の換金資金の手当てを行う場合や市場環境の急激な変化等により市場の流動性が低下した場合は、当初期待された価格や数量で有価証券等を売却できないことがあります。
購入のお申し込みの際は、投資信託説明書(交付目論見書)を
あらかじめまたは同時にお渡ししますので、必ず内容をご確認いただき、
ファンドの内容・リスクを十分ご理解のうえ、ご自身でご判断ください。
Page top

お客さまにご負担いただく費用お客さまにご負担いただく費用

投資信託は、ご購入・ご換金時に直接的にご負担いただく費用と信託財産から間接的にご負担いただく費用の合計額がかかります。

<直接的にご負担いただく費用>

購入時手数料

購入の申込受付日の翌営業日の基準価額に販売会社が定める3.24%(税抜3.00%)以内の率を乗じて得た額

信託財産留保額

換金の申込受付日の翌営業日の基準価額に0.30%の率を乗じて得た額

<信託財産で間接的にご負担いただく費用>

運用管理費用(信託報酬)

日々の投資信託財産の純資産総額に年率2.0844%(税抜1.93%)を乗じて得た額とします。運用管理費用(信託報酬)は日々計上され、ファンドの基準価額に反映されます。なお、毎計算期末または信託終了のとき、投資信託財産中から支弁します。

その他の費用・手数料
  • 組入有価証券の売買委託手数料、資産を外国で保管する場合の費用などは、実費を投資信託財産中から支払うものとします。これらの費用の中には運用状況などによって変動するものもあるため、事前に具体的な料率、金額、計算方法および支払時期を記載できません。
  • 監査費用は、投資信託財産の純資産総額に対して年率0.108%(税抜0.10%)を上限として、毎計算期末または信託終了のとき、投資信託財産中から支払うものとします。
お客さまにご負担いただく費用の合計額については、
保有期間などに応じて異なりますので、表示することができません。
Page top

お申し込みメモお申し込みメモ

購入単位

お申し込みの販売会社にお問い合わせください。
*分配金の受け取り方法により、「自動けいぞく投資コース」と「一般コース」の2コースがあります。

購入価額

購入の申込受付日の翌営業日の基準価額

購入代金

販売会社が定める期日までにお支払いください。

換金単位

お申し込みの販売会社にお問い合わせください。

換金価額

換金の申込受付日の翌営業日の基準価額から、信託財産留保額を控除した価額

換金代金

原則として換金の申込受付日から起算して4営業日目からお支払いします。

申込締切時間

原則として毎営業日の午後3時まで(販売会社所定の事務手続きが完了したもの)

換金制限

投資信託財産の資金管理を円滑に行うため、1顧客1日当たり10億円を超える換金はできません。また、1顧客1日当たり10億円以下の金額であっても、別途、一定の制限を設ける場合があります。

購入・換金申込受付の中止および取り消し

取引所などにおける取引の停止、その他やむを得ない事情があるときは、購入・換金のお申し込みの受け付けを中止すること、および既に受け付けた購入・換金のお申し込みの受け付けを取り消すことがあります。

信託期間

1996年8月30日から2025年8月28日まで

繰上償還

信託契約の一部解約により、受益権の総口数が10億口を下回ることとなった場合などは、信託期間の途中で償還することがあります。

決算日

毎年2月28日および8月28日(ただし、同日が休業日の場合は翌営業日)

収益分配

年2回の決算日に分配方針に基づいて収益の分配を行います。分配金額は、収益分配方針に基づいて委託会社が決定します。あらかじめ一定の額の分配をお約束するものではありません。分配金が支払われない場合もあります。
*「自動けいぞく投資コース」でお申し込みの場合は、分配金は税引後無手数料で再投資されます。

課税関係

個人の場合、普通分配金ならびに換金時および償還時の差益には、税金が課せられます。ファンドは、課税上は株式投資信託として取り扱われます。公募株式投資信託は税法上、少額投資非課税制度の適用対象です。配当控除は適用されません。税制は変更になる場合があります。詳しくは投資信託説明書(交付目論見書)をご覧下さい。

Page top

委託会社、その他の関係法人委託会社、その他の関係法人

委託会社

インベスコ・アセット・マネジメント株式会社
投資信託財産の運用業務、受益権の発行などを行います。

受託会社

野村信託銀行株式会社
投資信託財産の保管、管理、計算などを行います。

投資顧問会社

インベスコ・アセット・マネジメント・ドイチェランドGmbH(ドイツ、フランクフルト)
ファンドの運用指図、投資判断・発注などを行います。

販売会社

受益権の募集・販売の取扱い、投資信託説明書(目論見書)の交付、運用報告書の交付代行、分配金・換金代金・償還金の支払い、分配金の再投資*に関する事務などを行います。

*一般コースのみを取扱う販売会社は当該業務を行いません。

株式会社第三銀行*

*新規の買付申込は行っておりません。

Page top